こんにちわ！
キーチです。前回は楽天のモバイルへのテコ入れを背景としたと思われる楽天経済圏の改悪について述べました。
これだけ書くと、僕は楽天経済圏をディスってるように見えるかもしれませんがそんなことはありません。
楽天経済圏は未だネット経済圏の最高峰と言えます。
私もどっぷり浸かっています。
ではその理由を以下に書いていきますね！
楽天経済圏のメリット
1.楽天ふるさと納税
楽天経済圏に残るかどうかの最大の判定材料であり、またライトな住人になるか、ヘヴィーな住人になるかの判断材料でもあります。
ふるさと納税は皆さんご存知の通り2000円の税額以上は基本的には損をしない(もちろん払い過ぎれば損をしますが)というシステムになっている大変お得な制度です。
ただ、数年前の改定で、ふるさと納税の返礼品は地場産の3割程度のものと限定されてしまいました。
それまではアップルウォッチやギフト券などのふるさとと関係ないものの、納税者には事実上の”キャッシュバック”になる商品も多くありました。
しかし、今は相変わらず素晴らしい商品は多いもののほとんどが食品になってしまい、なかなか欲しいものを見つけることができない状態になっています。パソコンなどはまだありますが、換金性の高い物品は大幅に種類が制限されています。
ふるさと納税サイトは多くありますが、たいがいポイントなどのバックは1％程度高くても5-6%となのに対し、楽天ふるさと納税は後にお話しするSPU（スーパーポイントアッププログラム）にもよりますが、最大32%の還元を受け取れます。
1.SPU【+15%】
2.買い回りキャンペーン【+9%】
3.勝ったら倍キャンペーン【+3%】
4.毎月5と0のつく日【+2%】
5.39サンキューショップエントリー【+1%】
6.プレミアムカード市場コース【+1%】
実際32%に到達するのは天文学的な数字（SPUをすべて達成+買い回りの期間+楽天と神戸とバルセロナが全て勝利した翌日+０か5のついた日+3980円以上の納税+楽天プレミアムカードを所持して市場の日を選んでおり火曜日か木曜日）なので実情最大でも20-25%程度と思われますがそれでもすごい数字です。
本来は税金として支払わなければならないものの1/4がポイントとして戻ってくるので。
といって差し支えないでしょう。
一時期日本では送料無料の風に乗り、アマゾンの住人がネットショッピングの住民のほぼ全てを支配していた時期がありました。
しかし、外資の手の出しにくい部分として楽天が内資の強みを見せたのが、この楽天ふるさと納税と思います。AUやソフトバンクも手を出していますので、今後の動向はよく見極めなくてはなりませんが、現時点では楽天経済圏に勝つふるさと納税サイトは存在しません。
今回の改悪連発で今後他の経済圏との比較も積極的にしていきたいと思っています。
2.SPU（スーパーポイントアッププログラム）
こちらも丁寧に説明すると長くなるので別記事で詳しく記載したいと思いますが、しっかりと自分に無駄のないものだけを選べば物凄いお得と思います。
重要なのは、まず月に楽天をどれだけ使うか決める。これはまず自分の収入から1年にどれだけふるさと納税を行うか決め、そこから逆算してどのSPUを使うか決めていけばいいでしょう。
それぞれのSPUには特徴があり、その逆算の仕方についても別記事で触れたいと思います。
3.楽天お買いものマラソンなどの買い回り
月に１、多いときは2回開催される買い回り
こちらも細かく言えば2月開催分から付与上限ポイントが7000までと改悪されました。
→2021年3月開催の買い回りでは、10000ポイントに復活しました！！さすが楽天！！
ただ還元率9%と7000なので80000円程度で達成できることになります。
以前は11万強/月購入しないといけなかったということで、ふるさと納税をそこまで必要な高所得者はかなり少ないと考えられます。
ただ、僕は楽天BICなどを利用したりふるさと納税でたまに10万円以上のものを頼みたい時があるので小さな改悪となります。80000円を超えた分は買い回り還元の対象外なばかりか買い回りは+9%と還元を得るために10か所各1000円以上の商品を購入せねばならないので10万以上の家電やふるさと納税がほしいとすると以前は
10万の商品+1000円9か所
でちょうど10000万ポイント近くもらえていたのが、
同様のことをやった場合は今は3000ポイント程度は損する計算になります。
金持ちにしか関係ないことのようで実は地味にダメージです。
しかし、あるタイミングでネットショッピングを集中させるだけで還元率が9%あがるサイトは他にどこにもありません。
ふるさと納税も返礼品を考えなければ1000円寄付などの場所も大量にあり、10万円のほしいものと9000円のふるさと納税で達成できるなどの手法を考えれば今でも多くのメリットがあると考えるべきでしょう。
次の買い回りでも7000ポイントに制限されるかどうかで今後の楽天の買い回りの方針が明確になるため、7000制限が持続する場合今後高額商品購入の対策についても考察の上、ブログに記載していきたいと思います。
まとめ
現時点でも楽天経済圏はNo.1！！でも油断しなさんなや！
是非、ライバルが多数現れ、消費者がお得になる制度がこれ以上改悪されないよう切に願いたいです。
キーチでした。
